サイレントインベージョン(見えない侵略)。戦争をせず、国家を侵略する方法があったのです。事実を知り、備えましょう！
サイレントインベージョン
「サイレント・インベージョン」皆さんはこの言葉を聞いたことがあるでしょうか。
これは、オーストラリアの「CLIVE HAMILTON」さんが書いた本のタイトルです。数年前から話題となっている本です。
『サイレント・インベージョン ～オーストラリアにおける中国の影響～』（静かなる侵略、英語: Silent Invasion: China’s influence in Australia）は、クライブ・ハミルトンが上梓した2018年の著作で、オーストラリアの政界（英語版）や市民社会における中国共産党の影響力増大について書かれている。本書では、中華人民共和国政府がオーストラリアにおける自国の諜報網と影響力を拡大するために行っている体系的な企てが詳述されている。著者の主張によると、中国の影響力増大が「オーストラリアの主権の侵食」を引き起こしているとのこと。（略）
wikipedia より
日本語に訳されたものがこちら ⬇️（クライブ・ハミルトン, 山岡 鉄秀 監訳他）
これは、オーストラリアで実際に行われたことを元に書かれた本です。
実はオーストラリアは、国民が気付かないうちに、中国共産党に侵略される寸前までいきました。
その手法は驚くべきもので、オーストラリアだけでなく、世界中に仕掛けられています。
戦争をせずに侵略するとはどういうことか
「戦争をせずに国家を侵略するってどういうこと？そんなこと可能なの？
と皆さんは思うでしょう。
答えは、Yesです。
しかも、差別に厳しい民主主義の国が、特にしやすいと言えるでしょう。
そういう国には、もうすでに仕掛けられています。中国共産党は100年計画で実行しますので、ここ何年で急いで済まそうとは思っていません。じわじわと足場を固めています。しかも合理的な方法で・・・。
ここで、スイスのご家庭に配られている「民間防衛」と言うハンドブックをご紹介します。
スイスは、「永世中立国」ということはご存知でしょう。それ以外は「アルプスの少女ハイジ」というアニメでご存知の方がいるかもしれません。
さて、「永世中立国」とは自ら戦争を始めないこと、ほかの国家間のいかなる戦争にも参加せず中立を守ることが国際的に承認されている国家のことです。
これをみると、日本も同じでは？
と思う方もいるかもしれませんが・・
全然違います！
スイスは、国民皆兵制度で18歳から男性に兵役が義務付けられています。30歳ぐらいまで兵役している方もいるそうです。その上各家庭に武器が支給されており、有事の際には、お年寄りであれ予備兵としてすぐに出動できるようになっています。国民全員が収容できる核シェルターもあり、実はとても強いです。
とても強いので、「永世中立国」として成り立つという訳です。
そのスイス政府が、発行している「民間防衛」という冊子にこのような侵略段階の注意記載があります。
- 工作員を政府の中枢に送り込む
- 宣伝、メディアを掌握し、大衆を扇動。無意識の誘導。
- 教育の掌握、国家意識の破壊。
- 抵抗意識の破壊。平和や人類愛をプロパガンダとして利用。
- 教育やメディアを利用して、自分で考える力を奪う。
最終：国民が無抵抗で腑抜けになった時、大量移住して侵略完了！
どうですか？思い当たる節しかないですよね。
2017年頃にはもうすでにリーチだと言われていましたが、ずーっとリーチ中です。
①工作員を政府の中枢に送り込む
日本の為とは到底思えない言動や行動をしている議員がたくさんいます。まともな国会運営を邪魔しています。
- 「日本は日本人だけの国ですか？」と発言（鳩山）
- 「◯島は◯国にあげたら良い」と発言（山本）
- 自衛隊は人殺しの組織だ
- 「集団的自衛権は戦争法だ」（福島）
- 防衛費は下げないといけない
- 天皇陛下と同じ空気を吸うのは気持ち悪い（辻元）
- 軍事力は放棄するべきだ
- 人権のために移民を受け入れよう
- 外国人に参政権を与えたい
- スパイ規制法反対（立憲民主、共産党）
- テロ等準備罪反対（立憲民主、共産党）
- 憲法九条改正反対（立憲民主、共産党）
- 従軍慰安婦の活動団体を国会内に部屋を予約（辻元）
- 事実ではないのに従軍慰安婦について謝罪（河野）
- 不正にぶつかってきた中国船長を隠蔽、開放（菅直人）
- 在日特権を与える
- ANTIFAと連携（立憲民主）
ありすぎて数え切れません。日本人のためでないことだけは明らかです。
②宣伝。メディアを掌握。大衆を扇動。無意識の誘導。
- 尖閣への侵略を報道しない。
- NHKで嘘の731部隊を毎年報道する。
- 若者の右傾化といったりネトウヨという言葉を広める。
- 軍国主義とかいう言葉をよく使う。
- 他国に有利なような論調にもっていく。
- 少し前までは、特別アジアの悪口を言ってはいけないという協定があった。（今でもあるかもしれない）
- 冬ソナなどのゴリ押し。
- NHKでサムスンの宣伝（違反）
- 捏造報道
- 切り取り印象操作報道
- サブリミナルで洗脳
サブリミナル
『シティーハンター』に麻原彰晃の顔……大問題になったTBSの「サブリミナル騒動」（Exiteニュース2016年9月24日 ）
※1995年にNHKが、1999年に日本民間放送連盟が、それぞれサブリミナル手法の禁止を発表しています。
毎日新聞が、とんでもない日本を貶める記事を英語で配信（20年）
これらのデマ記事が判明した後、毎日新聞のことを「変態新聞」と呼ぶ人が多くなった。当然でしょう。
この記者、変態やろ。
世論調査の誘導
現在でもテレビの世論調査でこんな印象操作をします。
このグラフ おかしいだろ❗️#ひるおび pic.twitter.com/zR4tTGqwZq
— yo______s (@yo______s) February 1, 2021
グラフおかしい‼️
— pokotan🗣UBIメドベッド早期実現@地球共和国🌏💕 (@pokotan63702251) November 9, 2020
#マスゴミの実体 pic.twitter.com/hKBhzHbNFc
グラフがおかしいとうちの息子から指摘がありました。#とくダネコロナSOS pic.twitter.com/H3q9S3dezy
— 凹隊 (@HEKOMITAI) May 4, 2020
日本を貶めるため記事を捏造する新聞
朝日新聞の嘘の記事のせいで、税金をかなり取られ、今も外交問題となっている。軍による従軍慰安婦という嘘がばれて謝罪。謝罪までに何十年も嘘を流し続けた。
記事を訂正、おわびしご説明します 朝日新聞社 慰安婦報道、第三者委報告書（朝日新聞）
都合の悪い記事を検索されないように小細工
朝日慰安婦報道「吉田証言」虚偽検証、英文記事にグーグル検索回避の仕組みが… 「設定解除に漏れ」主張もケント氏「過ち」隠蔽行為（ZakZak2018.8.25）
朝日新聞社が２０１４年８月、慰安婦報道に虚偽があったことを認めた検証記事の英語訳の一部について、インターネット上でグーグルなどの検索サイトを回避する仕組みになっていたことが分かった。
ZakZakより
朝日、日本語版の慰安婦ネット記事も検索回避 後で設定変更「操作誤る」(ZakZak2018.9.10)
ウェブサイト「朝日新聞デジタル」の慰安婦問題に関する英語版記事２本がインターネット検索できない設定になっていた問題で、同じ内容の日本語の記事１本にも、利用者が特定ウェブページを訪問することを防ぐようにする「メタタグ」が埋め込まれていたことが分かった。
（中略）
過去のウェブサイトを自動的に保存するサービスでの確認によると、検索回避のメタタグは昨年９月１０日までなかった。また、この記事は「２０１９年４月３０日１６時２３分」に公開が中止される設定になっていた。
（中略）
問題の記事はいずれも「ｎｏｉｎｄｅｘ」「ｎｏｆｏｌｌｏｗ」「ｎｏａｒｃｈｉｖｅ」の３つのメタタグが埋め込まれ、検索できなくなっていた。
産経新聞より
③教育の掌握、国家意識の破壊。
- ビーチ前川氏のような反日官僚で特定の国に肩入れした方が、文科省事務次官となる。
- 歴史教科書の嘘
- 国旗掲揚しない学校。
- 国歌を歌わない。（戦争と繋げて教えること：日教組より）
- 国歌を教えない。
- 教科書検定で、意にそぐわないものは認定しない。
- 日教組などの旗を持った団体が、反基地や安保法制反対などのデモに参加。
- 日教組は現在立憲民主党の支援団体。（日教組HPや立憲民主党HPにも写真有）
日教組調べたら、かなりやばい。
外国勢力が入った組織やんか。
※日教組・教科書検定については特集してます。下にリンクをはっていますのでご覧ください。
④抵抗意志の破壊。
平和や人類愛をプロパガンダとして利用して、同調圧力をかけます。
- 「憲法九条は平和憲法」「殺すなら殺されよう」等、きれいで反対しにくいフレーズで誘導する。
- 平和、人権、差別、貧困、LGBT、などを過剰に利用する。
- 反対できないきれいなフレーズで、同調圧力を求め、批判できない状態に持っていく。
- 「武器を捨てろ、話し合え、交渉力がないからだ」という論調が成立する。
⑤教育やメディアを利用して、自分で考える力を奪う。
ネットの普及により、ネットにも工作が及んでいる。地上波や新聞のほか、SNSやネット記事が増えてネット工作員も増えている。
- 教科書検定が牛耳られている。（文科省・教科書会社）
- 文系左翼教授が大学を支配。
- 法学者になる際、間違った法律解釈を勉強させる。・・（のちに弁護士や裁判官に）
- 司法会の支配。（日弁連等）
- 同じ論調のテレビ番組をみせることで、日本全体の意見であるかのようにすり込む。
- SNSの言論弾圧。
- テレビの言論弾圧。
- ネット記事の詐欺見出しでトレンドをあげ騙す。
- NHKの外国人社員問題。
- 日本の文化の否定。（皇室）
はい！テンパイ！
次は・・・・・・・・ENDです。
まとめ
もう詰んでいます。
しかしSNSが出てきたおかげで、事実か事実でないことかの判断ができるようになりました。だから若い子の方が真実を見極める力があるのです。
ウイグル・チベット・香港・台湾・オーストラリアの方達が警鐘を鳴らしてくれています。
しかし、テレビでほとんど報道されませんよね。そして、環境問題や人権問題を自ら作り上げ利用して、間違った方に世論を誘導しています。
やばいです。騙されないで日本人！
本紹介
